不妊治療の費用や助成金
不妊治療の費用や助成金
不妊治療には費用がかかります。しかし、不妊治療に対する保険は適用外です。不妊治療助成金や医療費控除についてよく勉強してみましょう。
不妊と病院での不妊治療
不妊とは、妊娠を望んで避妊を解除したにもかかわらず、妊娠できなくてはじめて自覚できる状態のことをいいます。不妊は他の病気とは違って、検査上では異常が無いとしても妊娠しなければ解決することはできません。妊娠には女性の年齢が大きく影響してきます。卵巣の働きは３１歳から下り坂になってしまい、３７〜３８歳で急に悪くなりますので注意が必要です。いくら若い時に簡単に妊娠ができた女性でも、４０歳以上になってしまうと、ほとんどの女性が妊娠しにくくなります。また、不妊の問題では、晩婚化である上に環境ホルモンの影響などもとりあげられています。赤ちゃんが欲しいご夫婦で普通に性生活を行っているにもかかわらず妊娠できず２年経過したら不妊を疑って見る必要があります。更に高齢出産になってしまう可能性がある場合は、より早めに専門医でご相談されることをおすすめいたします。不妊はさまざまな原因が考えられますが、男女の双方の問題であることを認識することがなによりも大切です。
不妊治療の費用について
不妊治療での厚生労働者の対応はとても遅れていて、不妊治療に対する保険は適用外となっているのが現実です。そのため、不妊治療の費用というのは病院で治療を行えば行うほど高くかかってしまいます。また不妊の症状によっては病院での治療内容の流れもさまざまです。そういった意味でも早急に保険を適用する対応をしてもらう必要があります。ちなみに、不妊治療を受ける前から、民間保険、つまり生命保険に加入される方は非常に安心なのですが、既に病院にて検査や診察を受けられている方は残念ながら、不妊治療の費用をカバーしてくれる保険会社は限られてしまいます。また、それは不妊治療だけではなく、病院での治療や入院は家計を圧迫してしまいますので、この機会に民間保険への加入を検討されてみて下さい。そして、不妊治療の費用なのですが、体外受精が１回２５万円以上、顕微鏡による受精は１回３５万円程度、その他にも卵子や精子を冷凍保存するなど数万円単位の費用がかかります。（ここでは大体の相場の費用を記しております）その際に、生命保険に加入していれば不妊治療に適用され、多くの費用がカバーされます。
不妊治療の助成金について
不妊治療は健康保険が適用されません。不妊治療は民間の生命保険で補助する必要があるのですが、その代わりに不妊治療の助成金というのが用意されております。正確には、特定不妊治療助成制度とよばれており、病院で行われる治療のうち体外受精と顕微鏡受精に適用される助成金なのです。この不妊治療の助成金は各都道府県の地方自治体によって、補助金の内容がことなってきますのでお住まいの自治体の制度を確認されて下さい。不妊治療助成金の大体の相場は東京都の場合、給付金の内容は１年度に上限２０万円です。しかし、夫婦の年間所得から必要経費を差し引いた金額が６５０万円未満の場合にのみ適用されますのでご注意下さい。そして、体外受精は１回行うと２５万円以上かかってしまいますので、不妊治療の助成金だけではカバーされないということを頭に入れておいて下さい。そのため、必ず確定申告の際に医療費控除の申請をフルに活用するようにします。その医療費控除とは、課税対象になる所得から、年間にかかった医療費を上限２００万円差し引くことができるという制度です。医療費控除の申請用紙は毎年１月かた役所で配布されており、不妊治療の費用が書かれた領収書が必要なので、必ず保管しておいて下さい。